塾講師の年収は? 正社員の場合を解説!
2019/03/27
正社員の塾講師として勤務した場合、年収はどの程度なのか。
このことがわかるデータを見てみましょう。 厚労省が提供する『賃金構造基本統計調査』の職種別賃金額によれば、 塾講師の平均的な年収はそれぞれ以下のようになっています。
塾講師正社員の平均月収・推定平均年収
平成27年のデータでは、予備校講師・塾講師として正社員勤務している方の年収は、 以下のようになります。
平均月収:26.7万円(*)。 平均賞与(ボーナス)等:37.0万円。 この数字をもとに考えると、塾講師の平均年収は357.4万円となります。
ただし、この厚生労働省の調査結果はあくまでも平均。個別の求人に対してそのまま当てはまる金額ではない点は留意してください。
参考までに、学習塾の業界の中でも平均給与が公開されている上場企業の例や、 塾以外の学校教員の年収データも併せて紹介しておきます。
参考①:学習塾を運営する上場企業の平均年収
株式上場企業の多くは従業員の平均年収を公開しています。
上記データと同時期の平成27年のデータによれば、 上場している学習塾の主な平均年収は以下のようになっています。
・リソー教育:616万円
・東京個別指導学院:565万円
・明光ネットワークジャパン:521万円
・城南進学研究所:492万円
このように、上場企業に限ってみると、全ての塾講師・予備校講師の平均データと 比較すると大きなの年収の差があることがわかります。
これは、塾業界「全体」を見ると、全国展開している規模の大きなところから、 従業員数名程度のところまでが含まれているから。
傾向としては規模が大きければ平均年収も高くなる傾向にあり、 上場企業は塾業界全体の中で高い部類に入ると言えるでしょう。
参考②:高等学校学校教員の平均年収
その他、同じ厚労省の統計データからは、学校教員の収入統計データを 参照することができるため、比較のために紹介しておきます。
【平成27年度 高等学校教員平均賃金データ】
・平均月収:42.0万円
・平均賞与等:161.4万円
・推定平均年収:665.4万円
これは学習塾と比較すると全体の平均とは大きな差があり、 先ほど挙げた上場企業並と比較しても高い水準だと言えそうです。
ただ、同じ”教育”の仕事であっても、塾講師と学校教員の業務内容は 大きく異なるという点はよく理解しておく必要はあるでしょう。
基本的に"勉強を教える"”生徒の成績を上げる”ということが塾に期待されることであるのに 対し、学校にはそれ以外にも多様なことが期待されています。
業務としては、生徒に勉強を教えるだけではなく、勉強面以外の生徒指導や部活動も 担当することになるため、業務の幅は学校教員の方がはるかに幅広くなります。
そのため、学校教員との違いについては、年収そのものよりも業務内容の 幅広さに注目したほうがよいでしょう。
まとめ
最後に、ここまで年収について取り上げてきましたが、実際の仕事選びでは、 年収だけに注目しないことが非常に重要であると、塾講師JAPANでは考えています。
塾業界に限らず、会社の規模や勤務地、従業員の勤続年数、能力などによって年収は人それぞれ。
塾講師で平均の倍以上の年収を得る方もたくさんいれば、平均以下の方もたくさんいます。
仕事をする上で年収が重要な要素であることは間違いありませんが、 そこだけに着目してしまうと、どうしても偏りが出てきてしまいます。 「成績が上がった!」という生徒の笑顔に喜びを感じられる方や、教育の仕事の中でも、 勉強を教えることに特化した仕事をしたいという方には、塾講師で正社員になることを検討していただきたいと思います。
そのうえで、平均の値を参考にしつつも、それが絶対的な指標ではないということを 忘れないこと。
そして、個々の塾についての待遇を総合的に見るのがよいのではないでしょうか。
*出典:厚生労働省「平成27年 賃金構造基本統計調査の職種別賃金額」
このことがわかるデータを見てみましょう。 厚労省が提供する『賃金構造基本統計調査』の職種別賃金額によれば、 塾講師の平均的な年収はそれぞれ以下のようになっています。
塾講師正社員の平均月収・推定平均年収
平成27年のデータでは、予備校講師・塾講師として正社員勤務している方の年収は、 以下のようになります。
平均月収:26.7万円(*)。 平均賞与(ボーナス)等:37.0万円。 この数字をもとに考えると、塾講師の平均年収は357.4万円となります。
ただし、この厚生労働省の調査結果はあくまでも平均。個別の求人に対してそのまま当てはまる金額ではない点は留意してください。
参考までに、学習塾の業界の中でも平均給与が公開されている上場企業の例や、 塾以外の学校教員の年収データも併せて紹介しておきます。
参考①:学習塾を運営する上場企業の平均年収
株式上場企業の多くは従業員の平均年収を公開しています。
上記データと同時期の平成27年のデータによれば、 上場している学習塾の主な平均年収は以下のようになっています。
・リソー教育:616万円
・東京個別指導学院:565万円
・明光ネットワークジャパン:521万円
・城南進学研究所:492万円
このように、上場企業に限ってみると、全ての塾講師・予備校講師の平均データと 比較すると大きなの年収の差があることがわかります。
これは、塾業界「全体」を見ると、全国展開している規模の大きなところから、 従業員数名程度のところまでが含まれているから。
傾向としては規模が大きければ平均年収も高くなる傾向にあり、 上場企業は塾業界全体の中で高い部類に入ると言えるでしょう。
参考②:高等学校学校教員の平均年収
その他、同じ厚労省の統計データからは、学校教員の収入統計データを 参照することができるため、比較のために紹介しておきます。
【平成27年度 高等学校教員平均賃金データ】
・平均月収:42.0万円
・平均賞与等:161.4万円
・推定平均年収:665.4万円
これは学習塾と比較すると全体の平均とは大きな差があり、 先ほど挙げた上場企業並と比較しても高い水準だと言えそうです。
ただ、同じ”教育”の仕事であっても、塾講師と学校教員の業務内容は 大きく異なるという点はよく理解しておく必要はあるでしょう。
基本的に"勉強を教える"”生徒の成績を上げる”ということが塾に期待されることであるのに 対し、学校にはそれ以外にも多様なことが期待されています。
業務としては、生徒に勉強を教えるだけではなく、勉強面以外の生徒指導や部活動も 担当することになるため、業務の幅は学校教員の方がはるかに幅広くなります。
そのため、学校教員との違いについては、年収そのものよりも業務内容の 幅広さに注目したほうがよいでしょう。
まとめ
最後に、ここまで年収について取り上げてきましたが、実際の仕事選びでは、 年収だけに注目しないことが非常に重要であると、塾講師JAPANでは考えています。
塾業界に限らず、会社の規模や勤務地、従業員の勤続年数、能力などによって年収は人それぞれ。
塾講師で平均の倍以上の年収を得る方もたくさんいれば、平均以下の方もたくさんいます。
仕事をする上で年収が重要な要素であることは間違いありませんが、 そこだけに着目してしまうと、どうしても偏りが出てきてしまいます。 「成績が上がった!」という生徒の笑顔に喜びを感じられる方や、教育の仕事の中でも、 勉強を教えることに特化した仕事をしたいという方には、塾講師で正社員になることを検討していただきたいと思います。
そのうえで、平均の値を参考にしつつも、それが絶対的な指標ではないということを 忘れないこと。
そして、個々の塾についての待遇を総合的に見るのがよいのではないでしょうか。
*出典:厚生労働省「平成27年 賃金構造基本統計調査の職種別賃金額」